クリストファー・ラップ「嘘、大嘘、レノア・ワイツマン」

承前　http://d.hatena.ne.jp/takemita/20070726/p1
Christopher Rappという人（誰？）がLies, Damned Lies, and Lenore Weitzmanというすごいタイトルの文章を書いているので訳しておくよ。

嘘、大嘘、レノア・ワイツマン

クリストファー・ラップ

　社会学者 Lenore Weitzman の『離婚革命』は、離婚とその経済効果についての国民的論争を巻き起こすのに、出版当初から決定的な役割を果たしてきた。特に、離婚した次の年の女性の生活水準は73パーセントも下がってひいひいいうのに、男性は43パーセントも上がってうはうはだという主張は、学者や議員や裁判官のセンセイ方の関心を集めたのだった。この数字は、離婚裁判で親権や財産分与の決定を下す上で用いられる哲学的基礎の一つとなったのである。また、男性や女性や離婚といったものについての世間の見方も変わった。去年1年間だけを見ても、ニュース番組や学者の研究、法学の論文で引用された数は何百にも上り、今年の予算案の中でClinton大統領がダメ父連中を叩くのに使うに至って、この本は紛れもないバイブルとしての地位を手に入れたのである。
　ただ、この数字には一つだけ問題があった。えーと、そう、間違っていたのである。
　今年の6月、社会科学研究会議のRichard Petersonが、Weitzmanの73/42という数字について行った研究の結果を発表した。この数字は、「収入／必要比」を用いて算出されたものなのだが、Petersonは『離婚革命』に書いてある通りのデータサンプルと方法を使ってWeitzmanの研究を正確に再現してみたのである。その結果わかったのは――Weitzmanの数字は、コンピュータの転写におけるエラーの結果であり、過大に誇張されたものだという事実であった。PetersonはWeitzmanのエラーを修正したうえで自分でも計算してみた結果、離婚後1年目の女性の生活水準の低下率は27パーセントであり、男性の上昇率は10パーセントであるという数字を算出した。この主題に関する他の研究ともより合致する数字である。
　Petersonによるこの修正版の数字にしても、離婚の経済効果における不平等をまだ誇張している可能性はあるのであって、それゆえこの数字が真実の歪曲を継続してしまうという皮肉な効果が生じる可能性がある。実際、メディアは徐々に、かつて自分たちが無批判に受け容れたWeitzmanの73/42という数字を、Petersonの計算を使って修正する方向に動き始めている。ところが、離婚すると女性と男性とを問わず経済的な損失が生じることを示す証拠が、科学的研究からも、また体験者の証言からも、どんどん集まりつつあるのが現実なのである。しかしこの現実も、上記メディアの動きの中でうやむやになってしまう恐れが強い。
　Weitzmanの研究に対する賛美の声が、法廷や講義室や議場で吹き荒れる中、73/42という数字の正確さについて疑問を表明する研究者も少数ながらいた。Weitzmanが用いたサンプル（1977-78年に離婚した228人の男女）は少なすぎて代表性に欠けるという批判が挙がった。また回答者は全員ロサンジェルスの住民だが、この地区は独特の離婚文化と離婚法制を持っているという指摘もなされた。しかしこれらの懸念はほとんど報道に取り上げられることがなく、またWeitzmanも、自分のデータセットを他の研究者に見せることを拒否し、自分の研究が検証されないように諮ったのである。
　ウースター大学（オハイオ州）の社会学名誉教授であるAtlee Stroupは、73/42という数字が最初に発表された1985年当時、大変驚いたという。Stroupは1950年代から家族社会学を専門にしていたのだが、Weitzmanの数字は極端すぎてとても額面通り受け取ることはできないと感じたそうだ。「これはかなり慎重な評価が必要だと感じ、そこでいっちょう研究してみるかという気になったのです」とStroupは述べる。
　シカゴ大学と提携している社会学機関である世論研究センターは、Weitzmanのような小規模な調査ではなく、全国規模の研究ができるようなデータサンプルをStroupに提供した。センターは毎年1500人の成人を調査し、米国社会の主要な社会経済的セグメントを代表する全国的なデータサンプルを作成しているのだ。Stroupは同大学の経済学教授Gene Pollockともう一人統計の専門家の三人で協力し、1983-1987年の研究を結合して7500人近い回答者を含んだ累積的データセットを作成した。StroupとPollockはこの全国規模のデータバンクに、自分たちの研究経験のすべてをつぎ込み（あわせて70年の研究教育実績だ）、離婚がどのような経済的影響を及ぼすかという問いに取り組んだのである。
　二人の得た結果はこうだ。社会経済的な水準を問わず、女性も男性も、離婚後の収入減を経験している。彼らのデータによると、離婚後1年目の女性は平均して世帯収入が22パーセント減っている。専門職に就いている女性の世帯収入の減少率が最も小さく（12パーセント）、非熟練労働者の減少率が最も大きかった（30パーセント）。この数字はWeitzmanの73パーセントと較べるとはるかに穏便であり、またWeitzmanと同様の方法を用いた他の研究の結果（女性の減少率は平均30パーセント）とも近いものであった。
　ところが、男性の境遇に目を転じるや、Stroupとpollockの研究は驚くべき結果を示したのである。「Weitzmanその他の人々は、離婚によって男性は経済的に得をするといっているわけだが、我々の得た結果はそこから期待されるものとは正反対のものであった」。そう彼らは書いている。Weitzmanがいうような42パーセント増などは言うに及ばず、またより穏当な10パーセント増とも異なり、平均して10パーセントの収入減をデータは示したのである。専門職の男性は8パーセント減少、低学歴の労働者は19パーセントも減少していた。StroupとPollockは言う。Weitzmanのいう「男性は生活水準が42パーセント増えるなどという極端な一般化が、我々のサンプルに当てはまらないのは確実である。」より重要なことは、彼らの得た結果が、Weitzmanよりも低い数値を示しつつ、しかし男性は離婚で得をするという通念には逆らわないできた他の研究をも、暗に否定していることである。
　StroupとPollockの得た結果はまず1992年の家族関係に関する全国会議で報告され、次いで1994年に論文「婚姻解消の経済効果」として『離婚と再婚』誌に掲載されたが、最初はあまり注目されなかった。それだけWeitzmanの主張がまだ世論を捉えていたのである。他方、離婚経験のある男性にとっては、この結果は何ら驚くべきものではなかった。Pollockによると、アクロンビーコンジャーナルのある編集者は、二人の研究結果について「水に水分が含まれているのを発見した」ようなものだと語ったという。残念なことに（とはいえ離婚という主題に関する政治的に正しい時代精神を考えると驚くまでもないことだが）、学界、政府、メディアの人たちはStroupとPollockの研究に伴う含意を正しく認めなかった。そしてWeitzmanの73/42という数字が急速に広まっていった。この数字は170以上の新聞や雑誌の記事に、350本の社会科学論文に、250本の法学論文に、24件の州上訴裁判所および州最高裁判所の判決に、そして1件の連邦最高裁判所の判決に、それぞれ引用されたのである。米国社会学会は「学問に対する優れた貢献」として『離婚革命』に1986年の学会賞を授与した。Weitzmanはこの数字を連邦議会で何度も証言し、全国の立法府ではその主張に応える形で離婚法制を見直した。（Weitzman自身が法改正に関わった事例が、カリフォルニアだけで14件もある。）世間の注目度は、1996年にClinton大統領の予算案の中にこの数字が登場したときに頂点を迎えた。
　73/42という数字がある種の人々にとって既定の真実としての地位を獲得するまで大した時間はかからなかった。たとえば熱狂的な支持者の一人は、この数字について、「みんなが驚いているほど驚くべき数字ではない」と述べている。
　Weitzmanの数字はメディア、法学界、社会科学界総出で受け入れられ、USCの社会学者Angela Jamesによると、この数字に反する結果を出す研究はほとんど無視されたほどだという。「その数字は正しく、所与であると捉えられていました。」Jamesは言う。「私は当初、この分野の研究をしている学者にも関心が集まるのではないかと思っていました。ところが数字それ自体と較べると、学者への関心ははるかに低かったのです。この主題（そして多くの関連主題）に関するほとんどすべての論文に、例の数字が引用されました。新しくこの分野に参入してくる研究者の中には、この数字に対して懐疑的な論評は読んだことがないという人もいましたが、Lenore Weitzmanの本を読んでいないという人は一人もいませんでした。」
　どうしてそういうことが起こるのだろうか。どうして、73/42という数字が、つまり他の研究からも、離婚男性の現実生活上の経験からも逸脱した数字が、10年以上もの間、メディア、政府、学界でそれほどの力を持つことができたのだろうか。
　それは、離婚の経済学についての論争を取り巻く空気がどんどんラディカル化していったからである。73/42という数字はその時流に乗ったのである。この数字に表れている格差はあまりにも劇的なためにメディアのサウンドバイトとして完璧だったのだ。つまりみんなが真実だというがゆえに真実っぽく見えてくるショッキングな〈事実〉だったのである。また、おそらくもっと重要なこととして、Weitzmanの数字はおよそあらゆる議題に利用できるものであり、それゆえ誰もが使うことでますます人口に膾炙したということがある。たとえばWeitzman自身、自分の研究によって、1986年当時48の州で採用されていた無過失離婚システムに改革が必要であることが明らかになったと述べている。この数字を根拠に無過失離婚制度の全廃を主張した論者もいた。
　多くの人々、中でもフェミニストのほとんどがこの数字を根拠に、離婚後の生活水準を平等化するために養育費の増額が必要であると主張した。『結婚全廃』（The Abolition of Marriage）の著者であるMaggie Gallagherによると、この議論はマスコミの論調の中でかなりの重みを持っていた。「［73/42という数字が］これほど重要な役割を果たした理由は、その後に、「でも簡単な解決策がある。『養育費を上げればいいんだ』」と続けられたからだと思います。」もっとラディカルなフェミニストの場合、特に顕著なのはSusan Faludiだったが、この場合には、Weitzmanの数字がメディアに受け入れられるのは反フェミニストの「バックラッシュ」が広まっている証拠であり、離婚法制の領域における女性運動がせっかく得た「収穫」を無にしてしまう恐れがあるとして、Weitzmanの研究に異を唱えることになった。
　クラーク大学の哲学教授で『フェミニズムを盗んだのは誰か』の著者であるChristina Hoff Sommersは、フェミニストの中には、73/42という数字を、家父長制的な女性差別の存在を示す証拠として評価する人もいれば、女性の独立という主義主張に対する脅威として批判する人もいるが、実際にはWeitzmanの研究結果は両陣営に共通の目的に貢献したと説明する。「Lenore Weitzmanの研究は多くのフェミニスト集団に、男性批判の論拠として使われました。・・・・・・どういう論拠であるかはいろいろで、だから「男は怪物だ」というのもあれば、「男なんて要らない」というのもありました。」
　社会学者Atlee Stroupは、73/42という数字は、離婚男性についての社会通念とも合致していたという。「面白いことに、我々はまだ、離婚なんかへっちゃらで悠々自適に遊び回る男性という概念を抱いているのだと思います。離婚して肩の荷が下りた、俺は自由だみたいな男性像ですね。離婚で男性は「独身党」に復帰し、お金はあるが責任はない、そんな生活ができるようになるんだ、という考え方です。」Stroupの共同研究者であったGene Pollockの説明はもっと単純だ。「政治的に正しい数字だったってことだと思いますよ。」
　離婚後の生活水準に男女間で115パーセントもの格差があるという恐るべきストーリーが全国の議会や編集部の間を駆け抜けていく一方で、Weitzmanは自分のデータに他の研究者がアクセスすることを拒むことによって、73/42という数字の成功をより確かなものにしていた。Weitzmanの言い分では、マスターのコンピュータファイルにいくつかエラーが含まれているのでそれを修正してからにしてくれということだった。少なくとも最初のうちは、それはまったくWeitzmanの権利だったと、Richard Petersonは説明する。「一般に認められている規範というのがあって、自分が集めたデータについては、そのデータから得られた結果を発表するまでは、それを自分だけのものにしておき、他の研究者と共有しなくてもいいという権利があります。」
　ところがWeitzmanのデータファイルがラドクリフカレッジのマリー研究センターに収められた後も、彼女は修正作業に入ろうとはしなかった。それどころか、最初は確かに研究者の正当な権利行使だったものが、いつのまにか10年間にも及ぶ妨害工作のごときものに変貌していった。Weitzmanは資料を誰にも見せない権利を保持し続け、Petersonの申し込みを拒否したのである。それから1年半もたって、Weitzmanに研究費を支給していた国民科学基金が、資料を公開しない限り今後研究費の支給を打ち切ると脅してようやく、彼女はPetersonにデータの検証を認めたのであった。
　ファイルへのアクセスを認められたPetersonは、Weitzmanが用いたのとまったく同じ228人のサンプルと、『離婚革命』に書いてある通りの方法を使って、Weitzmanの研究をやりなおしてみるという作業を始めた。するとWeitzmanのコンピュータファイルの情報は、インタヴューを起こした紙の記録と合致しないものが多いことがわかった。「紙の記録からコーディングしたものがコンピュータファイルに入っているはずだったのですが、実際にはコンピュータファイルは紙の記録を反映したものにはなっていませんでした。たとえばコンピュータファイルの方で、ある人の昨年の収入が2万7000ドルとなっていても、紙記録の方を見ると3万7000ドルと書いてあったりするわけです。」Petersonはデータファイルを修正したうえで、離婚後1年目の女性の生活水準は27パーセント減、男性の生活水準は10パーセント増という、既存の全国規模の研究とあまり違わない結果を得たのであった。
　Petersonが得た結果は、Weitzmanの大袈裟な数字を修正するものとして歓迎された。全国の優秀な人たちが、誤植に基づいた意思決定をするなどということがやっとなくなるんだ、と安心したのである。しかしPetersonのより穏当な数字にしても、StroupとPollockが行った研究とは合致しないし、現実生活で離婚を経験した全国の男性たちは、離婚すると生活水準が上昇するなどという話を聞けば唖然とするだろう。
　問題は、WeitzmanやPetersonその他の人々が用いている「必要額に対する所得額の比」にあると思われる。Weitzmanは114人の女性と114人の男性に、離婚前と離婚後それぞれの、本人収入と元配偶者の収入を訊ね、そのうえで離婚手当と養育費は支払済みとして調整している。Weitzmanはそうやって得られた数字と、労働統計局による1977年の都市居住4人世帯の下位標準家計から算出した「経済的必要額」とを比較して、上記の比を算出している。Petersonによる修正版についてみてさえ、Weitzmanのデータはいい加減なものだと言わざるを得ない。収入と必要額のどちらかが欠損している場合が134人分もあるし、Petersonによると、家族規模、世帯主および長子の年齢、その他の変数が顕著な「不整合」を示していて「疑わしい」という。こんないい加減なデータセットから収入／必要額の比が算出され、その結果が「生活水準」と呼ばれているのである。
　Gene Pollockはこの必要額の尺度は信頼性に欠けるという。「収入を基礎に生活水準を考えることは全然大丈夫だと思います。しかし、収入を必要額に対する比として考えてしまうと、っそれはきわめていい加減な概念になってしまいます。」
　現実世界では、生活水準というのは収入／必要の比だけではなく、生涯を通じた経済的選択、稼得、投資、購買を含めて決まるものである。生活水準を正しく測定するには、所有財産、貯蓄額、家屋、家具、自動車、近隣の状況、衣服、といったものを含める必要があり、そしてこれらのほとんどは離婚調停において双方に分与される対象なのである。平均的な男性が、財産の半分を失ってなお、10パーセントも生活水準が上昇するなどということはありそうにないと思う。ましてや42パーセント上昇など論外である。Pollockは次のように指摘する。Weitzmanの収入／必要の比は「離婚前に所有していた資産を完全に無視してしまいます。離婚調停において争われることの大半は誰が何をとるかであり、そこには離婚手当や養育費だけでなく、その他の資産の分与も含まれるのです。私がこれまで読んだことのある研究のほとんどは、この面を無視してしまっているのです。」
　サンディエゴを拠点とし、『男性権力の神話』の著者であるWarren FarrellはPollockの意見に同意し、Weitzmanその他の研究は、離婚によって男性側に発生する様々な支出のことを考えないのが普通だと付け加える。「離婚後、男性が直面する支出には普通5つの種類がありますが、Weitzmanはこれをまったく考慮していません。」5つの支出とは、もう住まなくなった家のローン支払い、離婚後住み始めた家ないしアパートの家賃、養育費、離婚手当、デート支出の増額である。「これら5つの変数をすべてコントロールした研究というのを私は見たことがありません」とFarrellはいう。
　Pollockは、この「必要額の尺度」を、生活水準の代用にするのは誤導的だという。「何年か前、コンピュータ業界で『ごみを入れたらごみが出てくる』という言い方が流行りました。要するにこういうことです。［収入／必要の比を］『生活水準』と名付ければ、それが何か重要な変数のような気がしてくるし、ともかくも収入を必要に合わせることはできるわけだから、何かちゃんとした数字を使っているような気になってきます。しかしそこでは、その必要の尺度が正しいという強い仮定が暗に置かれているのです。そういう書き方をする人がたくさんいますが、少なくとも私にとってはそれは正しい方法論とは言えません。もちろん私が頑固なだけかもしれませんが、統計学者としては、変数の測定法を恣意的に決めただけで正しい変数設定ができるなどとはとても言えないのです。」
　10年以上もの間、Weitzmanの数字に類した統計数字――つまり女性は離婚で損をしてしょぼーんだが男性は得をしてうはうはだということを示す数字――が、離婚とその経済効果をめぐる全国的な議論の中心を占め続けてきた。それはThomas Sowellのいう「aha!」数字として働いてきたのである。米国の社会的システムにについての最悪の期待を、劇的な形で裏付けるように見える数字として。Weitzmanの場合で言うと、73/42という数字は、少なくともひどい不公正の存在を、そしておそらくは徹底的な女性嫌悪の存在を示すものとして受け取られたのである。この数字がラディカルフェミニストたちの願望充足的な空想の一部となった経緯は容易に想像できる。
　数字が現実世界で持つ力、数字が社会における思考や議論や行為の様式を形成する力というのは、文化によって決まってくるものである。PetersonはWeitzmanの研究に含まれていたエラーを修正したのではあるが、11年間にわたってメディア、学界、政府の意思決定者たちが彼女の研究に基づいて下してきた結論に、ヴェニアの正統性を張り付けてしまった。73/42という数字はもう消費期限切れと言っていいかもしれないが、離婚によって男性はある種の極楽を味わうという考え方は、今後も政策決定や議論に影響を及ぼし続けることだろう。少なくともStroupやPollockのような研究者が――そして何千人もの離婚経験男性の体験談が――彼らに見合った注目を浴びるようになるまでは。